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YouTubeとユーチューバーの歴史

YouTubeとユーチューバーの歴史

YouTubeと言えば、現在では世界中で月間15憶人を超える人が視聴している動画共有サービスであり、現在もその視聴者数は伸び続けています。

多くの人がYouTubeの動画を視聴するようになり、自身で公開した動画に広告を掲載して収益を得るようになったのがユーチューバーです。

YouTubeがいつ頃設立され、どのような経緯で現在に至るのか、また、ユーチューバーがいつ頃から登場したのかなどについて、ご紹介してみたいと思います。

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YouTubeの歴史

その発祥は、PayPalの従業員であったチャド・ハーリー、スティーブ・チェン、ジョード・カリムらが、友人のパーティのビデオを配るために考え出した方法で、ビデオ映像を共有するサービスを思いついたことのようです。

そして2005年、ハーリーらは、アメリカのカリフォルニア州サンマテオで、YouTubeを設立しました。

2005年にアメリカの人気番組がアップロードされて話題になり、その後、映画会社との提携で、映画の予告編が配信されたこともあり、企業や団体もYouTubeを利用するようになってきました。

2006年にはYouTubeの映像を、HPやブログなどに貼りつけることが可能となるAPIが公開されたこともあり、YouTubeの存在が多くの人に知れ渡ることとなりました。

2006年10月には、Googleに買収されました。

2007年3月、ネットレイティングス社の調査で、日本国内の利用者が1,000万人を超えたと発表されました。

同年5月には、国際デジタル芸術科学アカデミー (IADAS) によって毎年主催される、優れたインターネットに贈られる「ウェビー賞」を受賞しました。

参考資料:Wikipedia
https://ja.wikipedia.org/wiki/YouTube

2011年には、ライブストリーミング機能として「YouTube Live」のサービスを開始しました。

(以前は1000人以上のチャンネル登録者がいるユーザーに限られていましたが、2013年12月には全ユーザーに公開されました)

2014年7月には、YouTubeは常時SSL化を果たしました。

2017年2月には、YouTube Liveはスマートフォンからも利用できるようになりましたが、機能はPC版よりも限定的となっています。

そして、ライブ配信中、視聴者のコメントが表示される機能として、Super Chat(スーパーチャット)という機能が追加されました。

ユーザーがライブを視聴している際、「チップ(投げ銭)」を行うかのように、100円~50,000円の範囲の金額を払えるという機能です。

通常、次々と流れて行ってしまうコメントですが、チップを払ったユーザーのコメント欄は蛍光色で目立つようになり、すぐに流れて行かず、金額に応じて数分間継続的に表示されるというものです。

2017年6月、キッズ用アプリサービス「YouTube Kids」が日本でもスタートしました。

YouTubeの動画提供サービスの人気の裏で、有害な動画を子供が目にする機会が増えたとの指摘を受けて、子供用のサービスを開始するに至ったようです。

2017年初め、試験的にスタートしていた「コミュニティ」機能が、11月にはチャンネル登録者数10,000人以上の投稿者に対しても開放されました。

コミュニティでは、アンケートやメッセージ、画像や動画を投稿することが可能あり、コミュニティでつながっているユーザーだけが見られる限定コンテンツなどを公開することもできます。

そして、コミュニティの中の新機能として、「Reels」のβ版を発表しました。

「Reels」は、短い動画を複数まとめて、自身の他の作品とは別に、プレイリストのような形で投稿できるという機能です。

現在、アメリカではYouTube TVというサービスが始まっています。

これはYouTubeの有料のオプションサービスですが、ケーブルテレビのチャンネルをそのまま公開するというものです。

将来的には日本でもこのようなサービスが提供されるかもしれません。そうなると、ますますYouTubeの人気は高まって行くことでしょう。

ユーチューバーの歴史

ユーチューバーの数は、その登場以来増え続けています。

YouTubeの運営会社であるGoogle社によると、現在80以上の国で、数百万人がYouTubeの動画により収入を得ているとのことです。

1年で10万ドル以上を稼ぐチャンネル数は、2017年7月時点で、前年比50%も増加しているようです。
(出典:朝日新聞)

2007年5月頃、YouTubeは動画視聴回数の多い投稿者に、広告の収入を分配する「YouTubeパートナープログラム」への参加するように勧誘したことが、ユーチューバー(YouTuber)の始まりと言われています。

当初は、商用のコンテンツのみに限定されていましたが、その後、2011年にはこのパートナープログラムは一般のユーザーにも開放されました。

これにより、多くのユーチューバーが誕生したのです。

最も、ユーチューバーという言葉が一般的になって来たのは、何年か後のことになります。

2017年4月には、動画投稿者のチャンネルの総再生回数が10,000回に満たない場合は、広告が表示されないという仕様に変更されました。

再生回数が10,000回に達した後、チャンネル上でポリシーの違反などがないかをチェックされ、問題なければ広告が表示されるという仕組みになりました。

ここで、多くのユーチューバーの新規参入のハードルが高くなりました。

2018年2月20日より、YouTubeでのパートナープログラムへの参加条件が次のように変更になりました。

  • 過去12ヶ月間の総再生時間が4,000時間以上
  • チャンネル登録者数が1,000人以上

この条件に達して初めて、参加への審査が行われるということです。

これは容易に達成できるものではなく、新たにYouTuberを目指す人にとっては、さらにハードルの高いものとなりました。

誰でも簡単にこの壁を乗り越えられるわけではないものの、乗り越えることさえできれば、ライバルが以前よりも少ないため、収益を上げられやすいとも言えます。

このように、審査基準が厳しくなった背景には、不適切な動画の横行やそれに対する不適切なコメントの問題があるようです。

Googleは、機械学習システムと人間による判断で、多くの動画を約8時間以内に削除していると言います。

不適切な動画の存在は、動画視聴者のイメージもさることながら、YouTubeに広告を出稿する企業が減ってきている要因にもなっています。

企業の広告出稿が減れば、当然YouTuberの収入も減ってしまうので、審査基準のハードルを上げて、不適切動画を排除する時間を減らそうとするYouTubeの決定は、必ずしも悪いことではないのかもしれません。

2018年には、これまで30秒であったスキップ不可の広告が、ユーザーエクスペリエンスを向上させるため、短いものに変更されるようです。

30秒広告が短縮されることで、これを利用していたユーチューバーの広告収入にも影響が出てくる可能性があります。

30秒もの間、見たくない広告を見せられることで、視聴者には非常に不評であったことから、このような変更が行われたようです。

検索エンジンもユーザー寄りになってきていますが、YouTubeもユーザーの利便性を第一に考えることが、結果的にはユーザーを増やすことにつながるのでしょう。

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